昨今の新型コロナウイルス流行により、デジタル技術の活用がますます求められるようになりました。VRも例外ではなく、大小問わず多数の企業が本格的な利活用に乗り出しつつあります。
こうした状況を受け、5月25日、日本HPはVR活用についてのオンラインセミナー「まだ集合研修だけに頼りますか？ 学習定着率90%、VRを活用した 体験型研修ソリューション」を開催しました。本イベントでは様々なVR関連企業からスピーカーが登壇。研修やトレーニングにおけるVR活用のトレンドや、VR導入時の課題や解決策などについて語りました。
（バーチャルSNS「cluster」にて開催された本セミナーの様子。登壇者はステージ上からスピーチし、来場者は客席で聴講するスタイルだ）
VRは人材育成現場に“革新的な影響”
セミナーは「コミュニケーションのDX化時代に求められる伝える力とは」と題された講演からスタート。株式会社WorldArx代表の染谷優氏がスピーカーを務めました。
染谷氏は、デジタルトランスフォーメーション（DX）がコミュニケーションに与える影響について言及。VRの特性として「低コストで繰り返し練習できること」「臨場感・没入感があること」「デジタルデータとして振り返り・分析可能であること」を挙げ、学習体験の向上や人材育成投資の効率化に効果がある、と語ります。
染谷氏は「集合研修が主であった人材育成の現場において、VRは革新的な影響をもたらすことは間違いないと考えています」と話し、講演を締めくくりました。
活用事例は増加し続け、学習効果は“ずっと大きい”
続けて登壇したのは、研修やトレーニング向けVRコンテンツで知られる株式会社エドガの代表取締役社長・米本大河氏。VRマーケットの成長の著しさに言及、AIやIoT、ビッグデータなどと並んで「将来有望なテクノロジーのひとつ」「将来的には、GAFAなどの主力事業における中核にとなりうる」と話します。
（国内におけるVR活用の事例として、東京海上日動や日立、ANA、東北電力、セコム、増川パートナーズ法律事務所などが挙げられた）
（米本氏は「ラーニングピラミッド」についても言及。これは学習方法とその定着率を示したものだが、受動的になりがちな講義や読書と比較し、VRの「自ら体験する」ことの効果の高さを語った）
米本氏はVR研修のメリットとして「失敗を繰り返すことで学習でき、、場所を選ばず、危険な・稀有な体験を能動的にできること」を挙げ、従来のeラーニングや昨今活用が進むZoom研修などと併用し、ケースバイケースで特性を理解しつつ活用することが大切、と語りました。
VR導入のハードルは「一括化」で対応
最後に登壇したのは株式会社日本HP ソリューションビジネス部の島崎さくら氏。「VR導入を検討される企業様の声から見えてきた課題と解決策」と題された講演では、現在の法人VRユーザーにおけるキートレンドなども紹介されました。
法人におけるVR活用のトレンドは、主に「プロセスの効率化」「マーケティング」「メディア＆エンターテインメント」そして「トレーニング」である、と島崎氏。今回はトレーニングに焦点をあて、「海外における軍事や災害対策、面接、接客、インフラ整備、医療、スポーツなど、あらゆる分野でのVR導入が加速している」と話します。
VRが選ばれる理由は、なんと言っても学習の定着率の高さ。前講演でエドガの米本氏が語ったように、「Webでの定着率が78%程度にとどまるのに対し、VRでのトレーニングでは定着率90%を記録しているケースもあります」とのこと。
しかし、「日本ではまだ活用が進んでいる途中段階」と島崎氏。「情報収集や検討を行っている企業が大半を占めており、導入に入っている企業は全体の1%にも満たないのではないか」と話し、現状に課題があることを示します。
主なハードルは「情報収集段階ではどのような機材が必要かの判断やリサーチ、仕様策定や開発依頼の段階では何をどのようにVR化し、逆にどこをVR化しないかの判断、そして導入や運用についてはハードウェアなどのエラーに対処したり、機材をセットアップすること」にある、と島崎氏。これらには個別に対処するか、あるいはHP自身の提供するVRソリューションパッケージなどを活用することが考えられます。
最後に島崎氏は「コロナ以後を見据え、新しい研修体系の構築や検討を行っている企業は多数あります」「その際の選択肢のひとつとして、HPのソリューションをぜひ検討していただければ」と語り、セミナーを締めくくりました。
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